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地球温暖化（Global Warming） 詳細解説

地球温暖化は、大気中にＣＯ2やメタン、フロンガスなどのいわゆる「温室効果ガス」が増加することによって起きると考えられている。中でも石炭や石油などの化石燃料を燃やした際に出るＣＯ2の影響が大きい。産業革命以降の工業化のエネルギーには化石燃料が使われたため、大気中のＣＯ2濃度は、18世紀半ばと比較して現代は約30倍に増えているといわれる。また、ここ100年間で地球の人口は約４倍に増え、そのためにエネルギーの消費量が飛躍的に増加したことも、温室効果ガスの排出を増大させている。

20世紀における温暖化の度合いは、過去1000年のいかなる世紀と比べても最も大きかった可能性が高い。気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）が2007年に取りまとめた第４次評価報告書によると、世界全体の平均気温は2005年までの100年間で0.74度上昇し、それに伴い平均海面水位が20世紀中に17cm上昇した。同報告はまた、20世紀半ば以降に観測された世界平均気温の上昇のほとんどが、人間の活動に伴って増加した温室効果ガスによってもたらされた可能性が高いと報告している。同報告は複数のシナリオに基づく将来予測を行っており、それによると、高成長型のシナリオの場合、21世紀末の世界平均地上気温は、化石エネルギー源を重視した場合で約４度（2.4〜6.4度）上昇する。また、地球温暖化がこのまま進むと、海水の膨張や氷河の溶解などによって海面水位が26〜59cmも上昇し、自然や人間社会のシステムに悪影響を及ぼす。

具体的には、南島の国が海面下に沈むことや、淡水地域への塩水流入による農作物への被害、極端な大雨の増加、熱帯低気圧の強化、極端な気象現象の発生、アジアにおける淡水利用可能性の減少、浸水リスクの増加、伝染病の発生などが指摘されている。また、2050年までに野生動物の約３割が絶滅すると予測している。2008年５月に環境省が公表した地球温暖化の日本への影響に関する研究成果により、日本にも比較的低い気温上昇で厳しい影響が現れることが明らかになった。しかも、その影響は地域ごとに異なり、分野（水資源、森林、農業、沿岸域、健康）ごとに見て、とくに脆弱な地域があることもわかった。

地球温暖化問題は、1972年、ローマクラブ報告「成長の限界」で大きく取り上げられて以来、世界各国が協力して取り組むべき課題として認識された。1987年には、オゾン層破壊物質の排出規制に関するモントリオール議定書が採択され、強力な温室効果ガスでもあるフロンの削減に各国が合意した。1992年、リオの地球サミットで気候変動枠組条約が採択され、温暖化防止に向けた国際的な枠組みが初めて整備された。1997年には、先進国の温室効果ガスの排出削減目標を定めた法的拘束力のある京都議定書が採択され、2005年にアメリカなどを抜きで発効。2008年に第１約束期間（2012年まで）が始まった。現在、2013年以降の「ポスト京都」について、国際的な議論が行われており、2008年７月に日本で開催された北海道洞爺湖サミットでも、地球温暖化問題への対応が主要議題となった。

京都議定書により、日本は、温室効果ガスの排出量を1990年と比較して６％削減する義務を負った。その履行のため、1998年に地球温暖化対策推進法を制定し、各主体による温暖化対策への取り組みを促した。また、省エネ法を改正し、工場へのエネルギー使用合理化や家庭用機器などの省エネ基準を強化した（1998年改正）ほか、温室効果ガスを相当程度多く排出する特定排出者に、自らの温室効果ガスの排出量を算定し、国に報告することを義務づけた（2006年改正）。一方、日本の温室効果ガスの排出状況を見ると、2006年度の温室効果ガス総排出量は、13億4100万トン（二酸化炭素換算）で、京都議定書の規定による基準年の総排出量（12億6100万トン）と比べて約6.2％上回った。自家用車などの運輸部門や、サービス業、家庭部門で排出量が減ったのに対して、製造業の排出量が増えている。

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